クレジットカードの解約時の5つの注意点・強制解約された場合のデメリット

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クレジットカードの解約方法

クレジットカードを複数枚保有していても、ポイントの還元率や利便性などの関係で、結局同じカードしか使っていないという方も多いのではないでしょうか？　しかし、クレジットカードの解約方法がわからない、または手続きが面倒などの理由で解約せずにそのまま保有している方もいると思います。

クレジットカードの解約方法はとても簡単です。クレジットカードの解約方法はカードを発行している会社ごとに異なりますが、主に以下の3つの解約方法があります。

それぞれの解約方法について詳しく見ていきましょう。

(1)電話で解約する

1つ目は電話で解約する方法です。数多くのカード会社が適用している解約方法です。電話番号はカードの裏面に記載されています。その番号に電話をかけて音声ガイダンスに従うもしくはオペレータースタッフの指示に従って解約手続きを進めます。

「解約理由を聞かれてすぐに解約させてもらえないのでは？」と思っている方もいるかもしれませんが、そのようなことはありません。参考程度として解約理由を聞かれる可能性はありますが、あくまでも参考程度です。「使用頻度が少なくなった」「カード枚数が多いので財布の中を整理したい」といった理由で問題ありません。

電話だけで解約手続きが完了するため、年会費の支払いが迫っていて急いで解約したい方などに適した解約方法と言えます。

(2)ネットで解約届を印刷して提出する

次の解約方法はネットで解約届を印刷して提出するという方法です。カード会社のホームページで解約に必要な書類のPDFファイルを印刷し、必要事項を記入して送付します。

この方法では、カード会社から解約届を送ってもらう時間を省くことができます。しかし、送付する際に定形郵便物として84円切手を貼るのが一般的です。電話の解約が無料であることを考えると、時間とお金がかかることがデメリットと言えるでしょう。

(3)解約届を請求して提出する

最後は資料請求して提出する方法です。資料請求にて解約届を請求し、必要事項を記入して返送します。

資料請求してから解約届が届くまでに約1週間、返送して解約手続きが完了するまでにも時間がかかります。返信用封筒は、切手があらかじめ貼られている場合と自身で切手を貼る場合の2パターンがあります。

解約手続きが完了するまで時間がかかるため、年会費がかかるクレジットカードの場合は年会費の請求までに解約手続きが完了するよう逆算してから手続きを進めましょう。

クレジットカード解約時の5つの注意点

クレジットカードの解約は電話で簡単にできます。しかし、簡単に解約できると言っても、何も確認しないまま解約すると後でトラブルに発展する可能性があるので注意が必要です。クレジットカードを解約する際の注意点は以下の5つです。

それぞれの注意点について詳しく見ていきましょう。

支払い方法の変更を確認する

1つ目は支払い方法の変更を確認することです。クレジットカードを持っている方の中には、電気・ガス・水道などの公共料金や携帯電話料金といった定期的に発生する費用の支払いにクレジットカードを利用している方もいます。

これらの定期的に発生する支払いがあるにもかかわらず、支払い方法の変更をしないまま解約すると、支払いの延滞になるので注意が必要です。クレジットカードを解約する際は、支払い明細などからこのような支払いにクレジットカードを利用していないか確認する、利用していた時は支払い方法の変更を忘れないよう注意しましょう。

ポイントが残っていないか確認する

次の注意点はポイントが残っていないかどうか事前に確認することです。使用頻度の高いカードの解約時にはポイントが多く残っている可能性があります。カードに貯まっているポイントは、クレジットカードの解約と同時に全て使用できなくなるので注意が必要です。そのため、解約前にポイントを景品などに交換しておく必要があります。

ポイントを景品に交換すると言っても、交換に時間がかかることもあります。また、カード会社によっては、解約前に交換手続きを進めていても、解約と同時に申請そのものが無効になってしまう場合もあります。年会費が発生するなどの理由で、景品の到着まで待てない場合は、ポイントを楽天ポイントやTポイントなどの他のポイントに移行すれば早く反映されるので、そちらを活用しましょう。

未払い額が残っていないか確認する

クレジットカードでは一括払いだけでなく、リボ払い・分割払い・ボーナス払いなど複数の支払い方法があります。また、キャッシングを利用した場合にも、分割して返済するという方法があります。

カード会社によっては、クレジットカードを解約したことで、リボ払い・分割払いなどを選んでいても一括返済に変更になる可能性があるので注意が必要です。未払い額が大きい場合は、一度に大きな請求がくることもあるため、事前に未払い額が残っていないか確認しましょう。

ETCカードや家族カードの利用を確認する

クレジットカードを利用している方の中には、ETCカードや家族カードなどを発行している場合があります。これらのETCカードや家族カードは、申込者本人のカードに付帯しているカードです。そのため、メインカードを解約すると、全てのカードが利用できなくなるので注意が必要です。

特にETCカードは、通勤や日常的に使っている場合があります。使えなくなると困るため、クレジットカードを解約する際は、新たにETCカードのみ発行するまたは他のクレジットカードの付帯カードとして発行するなど事前に準備しておきましょう。

年会費が発生した直後でないか確認する

最後は年会費が発生した直後でないか確認することです。クレジットカードには年会費が無料のものも多くありますが、特典が充実しているカードなどの中には年会費が発生するものもあります。

クレジットカードの会費は、日払いや月払いではなく年払い（一括払い）が一般的です。また、カードを解約しても年会費を日割りにしてもらうといった返金を受けられるケースはほぼありません。そのため、カードを解約するタイミングが年会費を支払った直後の場合には、特典を利用しながら次の会費支払いまで解約を待つ方が良いと言えるでしょう。

強制解約が与える影響とは

クレジットカードの解約は基本的に自分で行うものですが、カード会社から強制的に解約されるケースもあります。

強制解約はどのような場合に行われて、強制解約されるとどんなデメリットが生じるのでしょうか？　強制解約とは何なのか、また強制解約された場合のデメリットについて詳しく見ていきましょう。

強制解約とは

強制解約とは、カードの所有者が自らカードを解約するのではなく、カードを発行しているカード会社が所有者の意思に関係なく強制的にカードを解約することです。

カード会社の強制解約は、基本的にはカード会社の信頼を損なうような事態が生じた時に行われます。例えば、以下のような事態です。

クレジットカードを利用すると、カード会社が一時的に立て替えてくれて、利用者には後日請求されます。請求しても支払われない状態が続くと、カード会社が損をするので強制解約されます。

また、信用情報と呼ばれるカードやローンなどの情報が記載されている情報に滞納などの事故情報が記載されると、滞納リスクが高まることからカード会社によっては強制解約に至ることもあります。

本来の使い方とは異なり、クレジットカードを使って商品券を購入するなど現金化目的でカードを利用した場合も強制解約となります。

信頼性が低下して新規に発行できなくなる

「強制解約されたところで強制解約されたカードが利用できなくなるだけなのでは？」と思った方もいるかもしれませんが、影響はそれだけではありません。強制解約の内容が信用情報に事故情報として記載されるような場合には、所有しているいくつかのカードが強制解約されて使えなくなる可能性があります。

信用情報は毎日確認される物ではないため、いきなり強制解約される可能性は低いですが、次回更新時のタイミングに合わせて更新が拒絶されることも。

また、信用情報に事故情報として記載されると、新規にクレジットカードを発行することやローンを組めなくなる可能性もあります。日常生活に大きな影響を与える場合もあるので強制解約にならないように十分注意しましょう。

使わないカードを持ち続けるデメリットとは

「クレジットカードはカードによって特典が異なっており、いつか使う可能性があるので持ち続けても問題ないのでは？」と思った方も多いと思います。しかし、持ち続けることで後悔するまたはトラブルに発展する可能性もあるので注意が必要です。使わないカードを持ち続けることによる主なデメリットは以下の2つです。

それぞれのデメリットについて詳しく見ていきましょう。

無駄な支出が増えてしまう

1つ目は無駄な支出が増えてしまうことです。一般的なクレジットカードは、年会費が無料となっているものも多くありますが、条件を満たしている時だけ年会費が無料もしくは割引を受けられるというものもあります。

条件の内容が利用額であった場合には、複数のカードを所有すればするほど、1枚あたりの利用金額が少なくなるため、条件を達成できず会費が発生するので注意が必要です。

また、利用者特典の内容を濃くするために、ゴールドカードなどの会費が発生するカードを多く所有している場合には、1枚あたりの会費が小さくても枚数が多くなると多大な支出になる可能性があります。

使っていないカードを解約して整理するだけでも無駄な支出の削減につなげられることができるでしょう。

不正利用に気づかない可能性がある

クレジットカードは、カード本体がなくても記載されている情報がわかれば、ネットなどで簡単に不正利用できてしまいます。そのようなことが起きないように、クレジットカードを発行しているカード会社が24時間にわたって不正利用を監視してくれています。しかし、完璧に見抜けるわけではありません。

カード会社が不正利用に気づくことができなかった場合には、請求書が利用者に送られてきます。そこで利用者が不正利用に気づいた場合には、カード会社に連絡することによってカード会社が損失を補償してくれます。

ところが、カードを複数枚発行しているといちいち請求書を見ないケースも多くなるため、不正利用されても気づくのが遅れる可能性があります。そうなると、補償期間を過ぎて全額自己負担になる可能性もあるため、管理できる範囲のカード枚数に抑えることが重要と言えるでしょう。

まとめ

クレジットカードの解約は、時間や手間がかかると思っている方もいるかもしれませんが、電話での解約に対応しているカードであれば、簡単に解約することが可能です。ただし、解約時には、支払いやポイントが残っていないか、公共料金の支払いなどに使っていた時は支払い方法の変更手続きを行ったかを確認するなどの事前準備が必要です。

解約手続きや事前準備が面倒なのでそのまま持ち続ける予定の方もいるかもしれませんが、年会費による無駄な支出が増える・不正利用に気づけない可能性があります。カードを安心して利用するためにも、手元にある不要なカードは解約を済ませて、最低限のカードだけを保有するよう心がけましょう。